サイトポリシー

サイトポリシー(当社Webサイトご利用にあたって)

当ウェブサイトのご利用にあたっては、以下の事項を必ずご一読、ご承認ください。なお、以下の内容は予告なく追加、削除、変更される場合がございますので、必ず最新内容をご確認ください。

【免責】
当社は、当ウェブサイトに掲載されている情報の内容の正確性、有用性、確実性、ご使用になる皆様の目的に合ったものかどうか、安全性 (機能が中断しないこと、欠点を修正すること、当ウェブサイトおよびサーバーにコンピュータウィルスその他の有害物がないこと等) 等につきましては、一切保証致しません。
当社は皆様がこれらの情報を使用されたこと、もしくはご使用になれなかったこと、また、当ウェブサイトをご利用になったことにより生じるいかなる損害についても責任を負うものではありません。
【リンク】
当ウェブサイトへリンクされる場合、原則としてトップページ (https://www.herbarhouse.jp) に設定してください。トップページ以外に設定される場合はこちらまでご連絡ください。
なお、当社が不適切と判断した場合は削除を要請する場合があります。
【著作権・商標】
当ウェブサイトの情報は著作権法、商標法、その他の知的財産権関連法令で保護されています。一定の私用目的を越えて、当社の承諾なく使用 (複製、送信、頒布、譲渡、翻案等) することは禁止されています。
当ウェブサイト上で使用される個々の商標、ロゴ、商号に関する権利は、当社または個々の権利の所有者に帰属します。
【ウェブサイト等へのアクセス情報技術の使用】
当ウェブサイトでは、お客様により円滑にサービスを提供することを目指し、統計的なアクセス情報の把握、お客様向けにカスタマイズされたウェブサイト・メール・ご連絡、および広告を行うために、ウェブサイト等へのアクセス情報技術としてCookieやウェブビーコンを使用しています。
ウェブサイト等へのアクセス情報は、当社のサービス提供に必要な限りにおいてのみ使用し、その他の目的のために使用することは一切ありません。
Cookie・ウェブビーコンにより収集されるアクセス情報は、それのみでは皆様を特定するものではありませんが、皆様が当社によるCookie・ウェブビーコンを用いた情報収集を希望されない場合は、インターネット閲覧ソフト(ブラウザ)の設定・操作により、拒否することも可能です。ただし、その際当ウェブサイトの機能が一部利用できなくなる可能性がありますのでご了承ください。
※Cookieとは、ウェブサイトがユーザを識別するための手段として皆様のインターネット閲覧ソフト(ブラウザ)に送付し、記録されるデータです。
※ウェブビーコンとは、それが埋め込まれたサイト・メールの閲覧日時・内容・接続情報・Cookie等のアクセス情報を認識することができる仕組みです。
【行動ターゲティング広告】
当社は、インターネット上の様々なウェブサイトにおいて、 第三者(以下「広告配信事業者」といいます。) が提供するサービスにより、行動ターゲティング広告を行っております。
※行動ターゲティング広告とは、ウェブサイト等へのアクセス情報により、個人を特定せずに、当社の指定するバナーを他のウェブサイトに表示する広告手法です。
当社は、皆様に有益な情報を届けることを目的として、ウェブサイト等へのアクセス情報を、広告配信事業者に提供します。なお、広告配信事業者が入手した情報は、その広告配信事業者のポリシーにしたがって取り扱われます。
行動ターゲティング広告の無効化を希望される場合は 各広告配信事業者のオプトアウトページにアクセスして、行動ターゲティング広告を無効にできます。
広告配信事業者とそのサービス内容、および行動ターゲティングされた広告のオプトアウト(利用停止)については下記をご参照ください。
広告配信事業者(サービス)およびオプトアウトページ一覧
・Google(インタレストベースの広告)
https://support.google.com/ads/answer/2662922
・Google(Googleアナリティクスの広告向けの機能の全て)
https://support.google.com/analytics/answer/2700409
・Yahoo! JAPAN(行動ターゲティング広告)
http://btoptout.yahoo.co.jp/optout/index.html
・Facebook(インタレストベース広告)
https://www.facebook.com/help/568137493302217
・Twitter(プロモコンテンツ)
https://support.twitter.com/articles/20171553#
【準拠法】
当社のウェブサイトおよび「利用規約」の解釈や適用は日本法に準拠いたします。
またこれらに関する紛争は、新潟地方裁判所を専属裁判管轄といたします。